介護に経験がない人でも転職可能？
介護業界には様々な事業形態がありますが、ここでは介護施設でのヘルパー業務として就職する場合の説明をします。
結論として、未経験者でも可能性大です。介護施設では教育指導体制が整っている、人間関係が良好であるなどのポイントを押さえたところが多いため、そのような介護施設を選ぶことが大切です。
求人情報サイトや紹介会社を利用することで、自分に合った職場を見つけることができます。
一方、未経験で無資格の場合、例えば、主婦がパートで介護施設で働きたい場合などは、本格的な介護を行うことができないため、施設内の掃除、洗濯、バイタル測定（血圧）などの雑務が主になります。
有資格者の指導のもとで身体介護業務を行うことは可能ですが、そもそも訪問介護は、一人で業務することがほぼ当たり前になっているため、事実上、身体的な介護は無理と言えるでしょう。
年齢や経歴に制約は？
介護施設での就職に年齢制限は基本的にありません。
介護職員の平均年齢は、福祉施設介護員男性が39.0歳、福祉施設介護員女性が43.5歳、ホームヘルパー女性が48.6歳、介護支援専門員女性が50.6歳です。
ただし、施設によっては、定年が60～65歳になっている場合もあります。逆に、働けるだけ、いつまでもどうぞ！という施設もあります。
経歴については、未経験でも働きやすい介護施設があります。
教育指導体制が整い、人間関係が良好だったり、ワークライフバランスが整っているなどのポイントを押さえた介護施設を選ぶことが大切です。
求人情報サイトや紹介会社を利用することで、自分に合った職場を見つけることができます。
介護施設に就職・転職する場合の有利な資格
介護施設や介護分野でヘルパーとして就職するには、介護職員初任者研修（旧ヘルパー二級）、実務者研修、介護福祉士の資格が必要となります。それぞれの資格取得に必要な期間や費用が異なります。
介護職員初任者研修
介護職員初任者研修は、介護の基礎的な知識や技術を習得するための資格で、以下のようなメリットがあります。
訪問介護事業所でホームヘルパーとして身体介護を行うことができるようになります。無資格者と比べて月収が約2万5000円高くなる場合があり、最短2週間で資格を取得できるスクールもあります。
実務者研修や介護福祉士の受験資格につながります。
自治体によっては受講料の全額補助が受けられる場合があります。
資格を取得するには、130時間のカリキュラムを修了し、修了試験に合格する必要があります。
通学や通信の方法が選べます。費用は6～15万円程度です。
介護福祉士
介護業界では略称は介福と呼ぶことが多いです。
介護福祉士は、高齢者や身体障害者、精神障害者などの介護を行う専門職として活動するための国家資格です。この資格を持つことで、介護施設や在宅介護などで介護業務を行うことができます。
介護職員初任者研修やヘルパー2級の資格を持っている方は、是非とも取得しておきたい資格です。
介護福祉士の取得方法
介護福祉士の資格を取得するためには、専門学校や大学での介護学科を卒業するか、特別な介護士養成プログラムに参加する必要があります。プログラムを修了したら国家試験を受けて合格することで資格を取得できます。以前はヘルパー２級を取得後に一定の経験年数を得ることで、受験資格がありましたが、現在は介護士養成プログラムを受ける必要があります。
介護福祉士の仕事内容
介護福祉士は、高齢者や障害者の生活支援、身体介助、心理的支援、社会的支援など、さまざまな介護業務を行います。具体的な業務には入浴介助、食事サポート、体位変換、日常生活の支援、コミュニケーションサポートなどが含まれます。
介護福祉士の転職や就職（就業）
介護福祉士の資格を持っていると、介護施設、老人ホーム、病院、訪問介護機関、福祉施設など、さまざまな場所での雇用機会が広がります。そのことから転職や就業に際して、資格を持つことが極めて有利です。
介護福祉士の資格は、介護分野での職業としての専門知識とスキルを証明するものであり、高齢化社会においてますます需要が高まっています。資格を取得し、介護士としてのキャリアを築くことができます。
介護職の仕事内容
介護職の中にも様々な職種があります。
ケアマネージャー（Care Manager）
介護業界では略称をＣＭと表記することが多く、ケアプランの立案と調整、サービス提供のコーディネーション、クライアントや家族との連絡を担当し、介護の質と効率を向上させます。
具体的には、高齢者やその家族からの介護相談、要介護認定の書類作成代行、ケアプランの作成、モニタリングなどがあります。 また、利用者の課題を明らかにしていく「アセスメント」や、さまざまな関係者と連携を図り、介護チームの調整役と位置づけられます。
介護施設職員として常駐している場合や、ケアマネージャーが複数存在するケアセンターなどで勤務することが多いです。
ホームヘルパー（Home Helper）
略称は訪問介護員、またはヘルパーと呼ぶことが多いです。
ホームヘルパーは訪問介護員とも呼ばれ、利用者の自宅に訪問してさまざまな介護サービスを行います。具体的な業務内容は、大きく「身体介護」と「生活援助」の2種類に分けることができます。
身体介護は、利用者が日常生活上困難なことをホームヘルパーが援助し、利用者の機能や能力のケアに努めることです。身体介護には、トイレ介助、食事介助、着替え介助、入浴介助、身だしなみの介助、服薬の介助、体位変換、付き添い介助などがあります。
生活援助は、料理・掃除・買い物など生活をするうえで必要なことをホームヘルパーが援助します。具体的な生活援助には、住居の掃除、食事の用意、洗濯、買い物の代行などがあります。
また、利用者から相談された場合には、その人が自立できるような手助けをすることもあります。例えば、利用者本人が行うのが困難であり、家族など身近な人も手助けが難しい場合に限って訪問介護は提供されます。
看護師（Nurse）
病院、介護施設、在宅ケアなどで看護ケアを提供し、医療的な処置、薬物管理、健康アセスメントなどを行います。病院の看護師は、医師と患者と直接勤務しますが、介護施設においては、主に入居者との直接対応となります。
作業療法士（Occupational Therapist）
高齢者や障害者の日常生活の向上を支援し、作業療法を通じて自立を促進する専門家です。
介護施設の中に作業療法士がいるケースは少なく、ケアマネージャーからの依頼を受けて施設訪問をするケースが多いです。
言語聴覚士（Speech Therapist）
言語やコミュニケーション障害の治療を行い、食事や発音のサポートを提供します。
介護施設の中に言語聴覚士がいるケースはほぼ皆無と言っても過言はないでしょう。
理学療法士（Physical Therapist）
身体の機能や運動能力を回復・向上させるために理学療法を提供します。介護施設の中でも病院系の施設に勤務していることが多いようです。介護施設の中に理学療法士がいるケースは少ないです。
社会福祉士（Social Worker）
社会的サポートや心理的支援を提供し、クライアントとその家族の福祉を向上させる専門家です。
介護施設では、社会福祉士の資格とともに、介護福祉士、ケアマネーシャーなどと複合的に取得して勤務することが多いようです。
